よく、求人広告に「月収30万円以上可能」などと書いてあるものを目にしますが、本当にそうなのでしょうか。今回は、求人情報の掲載内容がすべて正しいのかどうかについてなどを、ご紹介いたします。
求人広告の掲載内容について
誰も達成しえないような理論上の金額が、求人広告の中には、給与が歩合制ということで、掲載されていることがあります。疑問に思ったことは必ず事前に確認するようにしましょう。求職者にしてみれば、求人広告に表示されている給与が事実と異なっているなんて、とても迷惑なことですね。
面接や就職試験に行って、こんな求人企業に当たってしまった場合は、すぐに求人広告を出している広告会社に苦情を言いましょう。信用問題に関わりますから、広告会社も調査を行って、以後の求人広告の修正や中止を必要があれば検討してくれるに違いありません。
求人広告を見て面接に行く時は、必ず労働条件を確認しましょう。求職者の立場から給与のことを言い出すのはなかなか難しいのも事実ですが、採用後のトラブルを避けるためにも、気になる点は質問した方が賢明です。契約書などで必ず確認することも、採用通知をもらった後には忘れずに行ってください。実際の雇用契約の前ならいつでも断ることは可能であり、就職そのものを、もし細かいことを尋ねて採用担当者が嫌な顔をするような求人企業なら、考え直しても良いのではないでしょうか。
労働条件を、求人広告と実際とではで差がありすぎる内容で出すような求人企業は、体質や考え方自体に、もともと企業としての問題があるのかもしれません。求人広告をもとに会社を面接するつもりで、たとえ就職者は採用される側で弱い立場とはいえ、すべてに強気で臨むことも大切なことではないでしょうか。
求人広告の注意点について
実際に求人広告を見る場合、いくつか注意しなければならないことがあります。労働基準法に関する問題の中でも、求人広告の内容と実際の仕事や待遇が違うというのは比較的よくあるトラブルです。月給30万円と求人広告に書いてあると、当然求職者が期待するのは、その会社に就職すればそれだけの給料がもらえるということです。
理解しておく必要があるのは、求人広告の内容は、あくまでも見込みだという場合もあるということです。これから採用する人がどんな経験をしてきて、どんな仕事ができそうかなど、採用予定の人材についてある程度のことが分からないと、求人企業側にしてみても、正確な給与の金額が計算できないのは当然のことではないでしょうか。
それによっても給与に差が出てきます。今まで経験したことがない仕事に就く時に、求職者の能力が採用基準に満たなくても、意欲と将来性に期待して採用してくれる場合もあります。採用条件としてお互いの同意があれば、経験を積むまでの間は、ある程度キャリアのある他の人より給料が安くても、不当なものではないのです。
でも、どんなにそれが見込みだからといって、何でも求人広告に書いても良いというわけではないでしょう。何か分からない点が、求人広告に表示されている内容についてあれば、あらかじめ質問することが大切です。それが、求人広告を見ての就職活動に失敗しないために必要なことです。
求人情報を利用した就職活動について
求人情報をチェックする際に、気をつけたいことがいくつかあります。まずは何からしようかと迷っているなら、求人情報を集め、内容をチェックするところから手をつけるべきです。どんな仕事を探したいかをまずはまとめることです。優先したい物事をどこかに箇条書きにしましょう。月々の収入を最優先するのであれば、休日や待遇は少しは我慢しなければならないかもしれません。
自分の適性を活かしたりスキルアップをしたいのであれば高収入の求人情報にこだわるべきではありません。就職活動とは仕事に就ければ何でもいいということではなく、納得のいく就職先を見つけることを意識して求人情報に目を通しましょう。
就職活動に直接結びつくことでなくても、どんどん書き出してみて統計的に自己分析をしてみましょう。自分がどんな人物かを自覚することによって、どのような仕事が向いているかを把握し、たくさんある求人情報の中から相性のよさそうなものを拾い出す手助けになります。
あふれかえる求人情報をどうまとめていくかが、就職活動中はポイントです。けれど情報は集めればいいというものではなく、取捨選択が成功の鍵を握ります。手当たり次第に探すのではなく、求める職種の情報が掲載されていそうな情報誌やサイトを絞ることが重要といえます。
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